こぐま商会の経理日誌 · 工業簿記を学ぶ

CVP・目標営業利益率から必要売上高へ

金額で示された目標利益と、売上の割合で示された目標を区別します。

このページの目標:販売単価がなくても費用率で必要売上を計算し、達成できない目標率も判断できる。

2026年度向け(2027年3月まで)。例題・問題は基本処理を確かめる条件に絞っています。

まずは、こぐまさんの帳簿から

こぐま工房では、売上の10%を営業利益として残す計画を立てています。こぐまさんは、売上が増えると必要な利益額も増えることに気づきました。

こぐまさん

目標利益が売上の10%なら、固定費へ10%を足す?

ペンリー

10%は必要売上高に掛かる割合だよ。貢献利益率から目標利益率を引いた割合で、固定費を回収できる売上高を求めよう。

この場面で、分けて見るもの
金額の目標
一定額の利益を固定費へ足す。
率の目標
売上に対する利益の割合を式へ入れる。

こぐまさん

目標も売上と一緒に変わるんだね。固定費を回収する割合を先に分けて求めよう。

ひとこと確認

目標利益が売上の10%なら、固定費へ10%を足す?

計算の前に、意味を確かめてみましょう。成績には含みません。選び直せます。

この場面の言葉と、考える順番
貢献利益率
1−変動費率。売上から変動費を引いて残る割合。
目標営業利益率
営業利益÷売上高。必要売上が変わると目標利益額も変化。
必要売上高
固定費÷(貢献利益率−目標営業利益率)。本例の一定費用率の条件で使う。
  1. 1

    変動費率から貢献利益率へ

  2. 2

    目標が金額か率かを読む

  3. 3

    固定費を回収する割合を求める

  4. 4

    売上から利益を戻して検算

この考え方を、数字で確かめる →

目標利益率を式の中で扱う

必要売上高をSとすると、S×貢献利益率−固定費=S×目標営業利益率です。両辺のSをまとめて、固定費÷(貢献利益率−目標利益率)で求めます。

販売単価が示されなくても、変動費率があれば売上高は計算できます。販売数量は単価が分からないまま求めることはできません。

率の差が正かどうかを確かめる

固定費が正のとき、目標利益率が貢献利益率以上なら、有限の正の売上高では達成できません。分母がゼロや負になる式をそのまま答えにしません。

本例は販売数量にかかわらず単価・変動費率・固定費が一定で、能力上限などを考慮しない条件です。費用構造が変わる問題は別に指定条件を読みます。

売価がなくても売上高を求める

変動費率60%、固定費120,000円、目標営業利益率10%。費用率等は一定、売上以外の利益なし。

何を分けて計算するか、先に考えてみましょう。途中で迷ったら、計算と仕訳を開いて確かめられます。

計算と仕訳を開いて確かめる
売価がなくても売上高を求める左右にスクロールできます
項目計算円
必要売上120,000÷(40%−10%)400,000
目標利益400,000×10%40,000
検算400,000×40%−120,00040,000

考え方を自分の答案にする

率で示された目標から売上へ

変動費率65%、固定費150,000円、目標営業利益率10%。販売単価の指定なし。費用率・固定費は一定、能力上限なし。

数値は単位を付けず、0以上の整数で入力します。

貢献利益率
%
考え始めるヒント

に対する限界利益の率から、目標利益の率を引いて考えましょう。

必要売上高
円
考え始めるヒント

に対する限界利益の率から、目標利益の率を引いて考えましょう。

回答は学習履歴には保存されません。未解答でも採点できます。

考え方を自分の答案にする

利益額と違う目標率を確かめる

基本問題の費用構造。①②は10%の目標率を満たす売上で計算。③だけ目標率5%、④だけ目標率40%とする独立条件。

数値は単位を付けず、0以上の整数で入力します。

①営業利益
円
考え始めるヒント

売上高が求まったら、そのに変動費率や利益率を掛けます。

②変動費
円
考え始めるヒント

売上高が求まったら、そのに変動費率や利益率を掛けます。

③目標率5%の必要売上高
円
考え始めるヒント

売上高が求まったら、そのに変動費率や利益率を掛けます。

④目標率40%は、この費用構造で達成できる?
考え始めるヒント

売上高が求まったら、そのに変動費率や利益率を掛けます。

回答は学習履歴には保存されません。未解答でも採点できます。

今の自分に合う練習へ

まだ言葉が気になるなら基本解説へ。同じ考え方でもう少し解きたいときは、カードや大問別練習へ進めます。

基本の考え方へ戻る

資料や条件を広げて練習する

気になった疑問から選んでみましょう。こぐまさんたちの会話と具体例で考え、基本問題で確かめられます。

対象範囲:日本商工会議所の出題区分表(2026年11月22日確認)。2027年度の変更点。例題・問題・解説は簿記ラボ作成。問題文で指定した条件・科目を使用します。