こぐま商会の経理日誌 · 商業簿記

生産高比例法と減価償却の比較

使った量で配分する方法と、期間で配分する方法を区別します。

このページの目標:定額・定率・生産高比例の基準を選び、償却額と帳簿価額を計算できる。

2026年度向け(2027年3月まで)。例題・問題は基本処理を確かめる条件に絞っています。

まずは、こぐまさんの帳簿から

こぐま工房の運搬設備には、使える回数の目安があります。今年の利用記録を開くと、去年と同じ回数ではありませんでした。

こぐまさん

少ししか使わなかった年も、毎年同じ償却費?

ペンリー

指定が生産高比例法なら、当年に利用した量の割合で配分するよ。使用月数をもう一度掛けないようにしよう。

この場面で、分けて見るもの
生産高比例法
償却対象額を、総利用可能量に対する当期利用量で配分。
定額法
指定された年数・使用期間で配分。方法ごとの基準を確認。

こぐまさん

使った量で配分したなら、さらに使った月数を掛ける必要はないんだね。

ひとこと確認

当期利用量で配分した償却額に、もう一度月割りをする?

計算の前に、意味を確かめてみましょう。成績には含みません。選び直せます。

この場面の言葉と、考える順番
生産高比例法
取得原価のうち償却対象額を総利用可能量に対する当期利用量で配分。
償却対象額
取得原価から残存価額を引いた額。
定率法
期首帳簿価額に指定の償却率を掛ける方法。
  1. 1

    指定された償却方法を確認

  2. 2

    その方法の基準額を選択

  3. 3

    利用量・率・年数を適用

  4. 4

    累計額と帳簿価額を照合

この考え方を、数字で確かめる →

量で配分する式

生産高比例法の償却額=(取得原価−残存価額)×当期利用量÷総利用可能量です。利用量で配分済みなので、使用月数による月割りを重ねません。

総利用可能量や残存価額は問題で指定します。走行距離・採掘量など、当期量と総量の単位を合わせます。

方法が変わると基準も変わる

定額法は(取得原価−残存価額)÷耐用年数。定率法は期首帳簿価額×指定率で、単純に取得原価へ毎年同じ率を掛ける方法ではありません。

直接法なら資産科目を、間接法なら累計額を貸方へ記録します。この教材の仕訳練習は備品の間接法に統一します。

利用回数に応じて償却

運搬設備として使う備品の取得原価1,100,000円、残存100,000円、総利用可能量100,000回。当期利用12,000回。

何を分けて計算するか、先に考えてみましょう。途中で迷ったら、計算と仕訳を開いて確かめられます。

計算と仕訳を開いて確かめる
量による配分左右にスクロールできます
項目計算円
償却対象額1,100,000−100,0001,000,000
当期償却1,000,000×12,000÷100,000120,000
具体例の仕訳(単位:円)
借方貸方
減価償却費 120,000備品減価償却累計額 120,000

考え方を自分の答案にする

利用量から当期分を求める

備品1,300,000円、残存100,000円、総利用可能量60,000個、当期生産9,000個。生産高比例法。

数値は単位を付けず、0以上の整数で入力します。

当期減価償却費
円
考え始めるヒント

償却対象額へ利用量の割合を掛けます。

期中取得で当期利用9,000個の場合、さらに月割りする?
考え始めるヒント

時間と量のどちらで配分したかを確認。

回答は学習履歴には保存されません。未解答でも採点できます。

考え方を自分の答案にする

方法の違いと仕訳

基本問題の備品を、期首累計額240,000円の状態から当期9,000個使用。間接法。比較問題は独立した仮定で、取得原価1,300,000円・残存100,000円・耐用6年の期首取得を定額法で1年償却する。

数値は単位を付けず、0以上の整数で入力します。不要な仕訳欄は空欄にしてください。

生産高比例法の記録

基本問題の当期償却を仕訳してください。

自分で仕訳を作る(単位:円)

借方科目借方(科目・金額)
金額
貸方科目貸方(科目・金額)
金額
考え始めるヒント

方法は量で配分、記帳は間接法です。

当期末の帳簿価額
円
考え始めるヒント

過年度分と当期分の累計を引きます。

比較:定額法の1年償却額
円
考え始めるヒント

定額法の基準は年数です。

回答は学習履歴には保存されません。未解答でも採点できます。

今の自分に合う練習へ

まだ言葉が気になるなら基本解説へ。同じ考え方でもう少し解きたいときは、カードや大問別練習へ進めます。

基本の考え方へ戻る

資料や条件を広げて練習する

気になった疑問から選んでみましょう。こぐまさんたちの会話と具体例で考え、基本問題で確かめられます。

対象範囲:日本商工会議所の出題区分表(2026年11月22日確認)。2027年度の変更点。例題・問題・解説は簿記ラボ作成。問題文で指定した条件・科目を使用します。