日商簿記2級 · 工業簿記を学ぶ · 5 / 9

部門別原価計算

このページの目標:直接配賦法で補助部門費を製造部門に分けられる。

2026年度向け(2027年3月まで) · 2027年度の変更点

目次・問題へ移動する

まずは身近な場面から

こぐま商会の工場には、品物を作るA・B部門と、電気を供給する動力部門があります。電気を使った割合に応じて、動力部門の費用をA・Bへ振り分けます。

こぐまさん

こぐまさん電気を多く使う部門も、少ない部門も同じ負担?

ペンリー

ペンリーこの例は使用量で分けるので、多く使った部門が多く負担するよ。どの部門を配る相手に含めるかも、方法の指定で確かめよう。

この場面で使う言葉

製造部門・補助部門
製品を直接作る部門と、動力や修繕などで製造を支える部門。
用役(ようえき)
部門がほかの部門へ提供する働き。たとえば電力の供給や機械の修繕。
直接配賦法
補助部門の費用を製造部門だけへ振り分ける方法。補助部門同士のサービスは計算に含めない。
ひとこと確認

直接配賦法では、修繕など別の補助部門の使用量を分母に入れる?

計算の前に、意味を確かめてみましょう。成績には含みません。選び直せます。

この考え方を、数字で確かめる

具体例で数字を追いかける

動力部門費60,000円を直接配賦法で配賦。使用量は製造A部門2,000kWh、製造B部門1,000kWh、修繕部門500kWhです。

なぜ、この計算になるの?

  1. 直接配賦法なので、配る相手は製造A・Bだけ。Aの2,000kWhとBの1,000kWhを合わせた3,000kWhを基準にします。
  2. Aは全体の3分の2を使ったので、60,000円の3分の2の40,000円を負担。残り20,000円をBへ配り、合計60,000円になることも確かめます。
条件から求める金額・数量左右にスクロールできます
配賦先計算配賦額
製造A部門60,000×2,000÷3,00040,000円
製造B部門60,000×1,000÷3,00020,000円
補助部門の修繕部門直接配賦法では対象外0円

分母は製造部門だけの3,000kWhです。修繕部門への500kWhを含めません。

解き方と処理のルールを整理しよう

補助部門費を製造部門へ配り、その後、部門別配賦率で製品へ配賦する。

部門別原価計算では、製造間接費を製造部門と補助部門に集計し、補助部門費を製造部門へ配賦した後、製造部門から製品へ配賦します。製品までの集計を二段階で追いましょう。

直接配賦法では、補助部門相互のサービスを無視し、製造部門だけの用役量の比率で配賦します。相互配賦法などは計算の順序や範囲が異なるので、指定された方法に合わせます。

2問で確かめよう

解説の考え方を使って、金額や数量を求めましょう。単位を付けず、整数で入力します。

確認問題 1
円
確認問題 2
円

回答は学習履歴には保存されません。

入力方法を確認する

0以上の整数を、単位を付けずに入力してください。全角数字・3桁ごとのカンマにも対応しています。例:120000 または 120,000。

条件が変わったら、どう考える?

動力部門から修繕部門にも電力が送られています。こぐまさんは直接配賦の分母へ、その量も加えました。

こぐまさん

こぐまさんの疑問全部の使用量で割る方が公平じゃない?

ペンリー

ペンリーと整理今回は直接配賦法だよ。補助部門同士への用役を除き、製造部門の使用量だけで割ろう。

  1. 1部門固有費と共通費を集計
  2. 2配賦法を確認
  3. 3補助部門から製造部門へ
  4. 4部門別の率で製品へ

補助部門の配賦で終わりではない

動力費60,000円をA:B=2:1で直接配賦すると、A40,000円、B20,000円。A固有費80,000円、B固有費40,000円なら、配賦後の部門費はA120,000円、B60,000円です。

次にAの配賦基準が600時間、Bが200時間なら、Aは200円/時間、Bは300円/時間。注文XがA100時間・B50時間を使ったとき、Xへ配賦する原価は20,000+15,000=35,000円です。部門費と製品原価を区別しましょう。

二段階の配賦左右にスクロールできます
項目A製造部門B製造部門
固有費80,00040,000
動力費の配賦40,00020,000
配賦後部門費120,00060,000
基準時間600時間200時間
部門別配賦率200円/時間300円/時間

相互配賦法との違い

相互配賦法は補助部門間のサービスも考慮します。直接配賦法と同じ比率をそのまま使うことはできません。簡便法など計算方法が指定される場合、その順序に従って補助部門間の配賦を行った後、製造部門への再配賦を進めます。

どの方法でも、最終的に製造部門へ配賦した補助部門費の合計と、配賦すべき費用総額を照合します。配賦の途中で補助部門へ配った額を、二重に最終負担額へ加えないようにします。

考え方を自分の答案にする

部門費から製品の負担額へ

直接配賦法。補助部門費90,000円を製造A:B=2:1へ配賦。A固有費120,000円、B固有費60,000円。配賦基準時間はA600時間・B200時間。注文XはA100時間とB50時間を使用しました。他の費用なし。

数値は単位を付けず、0以上の整数で入力します。

配賦後のA部門費
円
考え始めるヒント

Aの固有費に、Aへ配賦する補助部門費を加えよう。

注文Xへの合計配賦額
円
考え始めるヒント

AとBそれぞれの部門費を、その部門の基準時間で割ろう。注文Xが使った時間も別々に掛けるよ。

直接配賦法の補助部門費の配賦基準に含めるのは?
考え始めるヒント

直接配賦法で、補助部門同士のサービスをどう扱うかを確認しよう。

回答は学習履歴には保存されません。未解答でも採点できます。

対象範囲の確認:日本商工会議所・2026年度適用の出題区分表。2026年10月31日確認。例題・練習問題は簿記ラボ作成の独自教材です。例題は基本処理を確かめるために条件を絞ったもので、試験の全論点を網羅するものではありません。